導入から2年で問い合わせ数が1.5倍に増加。
MEO Dashboard byGMOが支えるBlue Sky FCの集客

本部主導の外注運用で見えた限界と、発信状況を数値で把握できない課題

MEO対策（Google ビジネスプロフィール運用）に取り組み始めた当時の状況を教えてください。

名倉さま：当初は各教室に運用を任せていたため、投稿内容の質や更新頻度にばらつきが出ていました。
背景にあったのは、自社ホームページ上に各教室が情報発信できるブログ機能がなかったことです。情報を届ける場が限られていたため、Google ビジネスプロフィールの活用が重要になっていました。ホームページにブログ機能を設ける案もありましたが、更新している教室とそうでない教室の差が一目でわかってしまう懸念もあり、導入には踏み切れませんでした。

そこで、新規教室を開設した際に最低限の写真や説明を載せたままにするのではなく、少なくとも月1回は更新するルールを設けて運用を始めました。ただ、熱心に取り組む教室長がいる一方で、何度伝えても意識が変わらない教室長もいて、現場ごとに温度差が生まれていたんです。

一部の教室では外部への運用委託も試されたそうですが、結果はいかがでしたか？

名倉さま：半年ほど、2〜3教室で実験的に外部委託を行いましたが、自社が発信したい内容とのズレがあり、任せきりには限界があると感じました。外部ライターが作成するクリエイティブでは、私たちが大切にしている思いや教室の空気感まで、十分に表現しきれなかったんです。

当時は東大阪など、これから展開を進める地域を中心に依頼し、うまくいけば他教室にも広げる想定でした。ところが、実際に運用してみると、現場のリアルな雰囲気との乖離が目立ち、手応えは得られなかったのです。この経験を通じて、外部に任せるだけでは難しい、自社で内製化しながら現場主導で発信できる体制が必要だ、という認識に至りました。

運用を内製化するにあたり、管理面ではどのような壁がありましたか？

名倉さま：もっとも大きな壁は、各教室の発信状況や検索順位を定量的に把握する仕組みがなく、本部として具体的にPDCAを回せなかったことです。当時は管理ツールを導入しておらず、無料のWeb順位チェックツールで数値を確認しようとしていた時期もありました。ただ、そのような無料ツールでは計測条件を正確に設定しにくく、参考程度にしかならなかったんです。

また、検索結果で3位以内に入る重要性は感じ始めていたものの、各教室のアカウントに一つひとつログインして状況を確認する運用は、現実的ではありませんでした。現場が自発的に考えて行動する組織を目指すのであれば、本部が全体の数値を正確に把握できる管理ツールが欠かせない。そう考えるようになりました。

現場主導の内製化を見据え、伴走支援とコスト面を評価して導入を決定

別の管理ツールの導入が決まりかけていたとのことですが、そこからMEO Dashboard byGMOを含めて比較検討された経緯を教えてください。

名倉さま：名倉さま：他にも自社にマッチしたツールがあるのではないかと思い、あらためて各社のサービスをしっかり比較することになりました。その過程で検索し、LPをつうじてMEO Dashboard byGMOを知ったんです。最終的には3〜4社から話を聞き、比較検討を進めました。

当時は、各教室の「3位以内率」と「クチコミ管理」ができれば十分だと考えていました。そのため、必要な機能を満たしているのであれば、ツールそのものに大きな違いはないというのが率直な印象でした。だからこそ、自社の要件にもっとも合うのはどこか、先入観を持たずに見極めていったかたちです。

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内製化を見据えた伴走支援に、大きな期待を寄せられていたのですね。

名倉さま：その通りです。実は当初、1年取り組んでみて十分な成果が出なければ、他社への切り替えも視野に入れていました。

仮に切り替えることになったとしても、伴走支援を受けるなかで社内に運用ノウハウを蓄積できれば、最終的なゴールである内製化には近づける。そう考えていたんです。ですが、実際に導入してからは、担当の中川さんに非常に手厚く支援していただき、切り替えを考える必要はありませんでした。内製化を目指すうえで、最適なパートナーに出会えたと感じています。

毎月の定例会を通じて現場の意識が変化し、問い合わせ数は1.5倍に増加

導入後、現場への運用ルールの浸透や意識づけは、どのように進んでいきましたか？

名倉さま：大きな転機になったのは、毎月の定例ミーティングにGMO TECHの中川さんが参加してくださったことです。幹部やプロジェクトチームが集まる場で、外部の専門家から継続的に指摘を受けることで、現場の意識は目に見えて変わっていきました。

単にマニュアルを配布して終えるのではなく、外部の視点で継続的に状況を確認していただく。この仕組みが非常に効果的だったと思います。毎月同じ指摘が入ることで、現場でも言い逃れがしにくくなり、運用できていない教室のほうが少数派になっていきました。そうして、組織全体で自発的に取り組む文化が根づいていったのです。

MEO Dashboard byGMOの活用によって、本部の管理や情報共有にはどのようなメリットがありましたか？

名倉さま：もっとも大きかったのは、ひとつのダッシュボードで全教室の数値を一覧できるようになったことです。導入後は各教室の状況を一元的に把握できるようになり、本部側の管理工数も大きく減りました。

加えて、現場から具体的な成功事例が上がってくるようになったことも、印象的な変化のひとつです。社内の月例会議では、「Google マップを見て問い合わせが入った」「ChatGPTでおすすめの塾を検索し、そこからGoogle ビジネスプロフィールを見つけてもらえた」といった報告が共有されています。こうした事例が蓄積されることで、社内の知見共有も活発になりました。

運用が定着したことで、集客などの定量的な成果はどのようにあらわれていますか？

名倉さま：導入から2年が経過し、既存41教室におけるホームページ経由の問い合わせ数は152％、つまり約1.5倍まで増加しました。時代の変化も影響しているとは思いますが、Googleマップ経由の検索ボリュームが伸びたことは、この成果を後押しした大きな要因だと見ています。

Web施策の多くは本部でなければ実行しにくい一方で、MEOは各教室が主体的に取り組める数少ないマーケティング施策です。現場の取り組みが数字に直結しやすく、成果も見えやすい。そのため、社内でも集客施策としての優先度が高まっています。

100教室・生徒数1万名を見据え、地域に根ざした現場発信をさらに強化

今後の事業展開と、それに向けた展望を教えてください。

名倉さま：2026年度には、関西圏で100教室の展開と生徒数1万名の達成を目標に掲げています。その先には全国展開も見据えており、良質な教育を適正な授業料で、より多くの地域へ届けていきたいと考えています。おかげさまで、開校から3年以上が経過した教室では、平均100名以上の生徒に通っていただいており、地域の皆さまから着実に支持をいただいている手応えもあります。

今後は、利益を社員への還元や設備投資に充てるだけでなく、ふるさと納税をはじめとするかたちで、地域社会にも積極的に還元していく方針です。

新たな地域へ進出していくうえで、MEO対策はどのような役割を担っていくのでしょうか？

名倉さま：地域に根ざした塾運営を進めるうえで、MEOは欠かせない基盤になると捉えています。学習塾の事業は、どこまでいっても地域密着です。だからこそ、教室長がその地域の実情やニーズを踏まえながら、サービスを最適化していくことが重要になります。本部が一方的に情報を管理するのではなく、現場スタッフが地域の空気感に合わせて主体的に発信できる体制が必要です。新しい地域でブランドを育てていく過程でも、Google マップをつうじた地域特化の発信は、大きな強みになっていくと感じています。

MEO Dashboard byGMOは、どのような課題を持つ企業におすすめできると感じていますか？

名倉さま：多店舗展開を進めるなかで、本部主導ではなく各店舗の独自発信を強めたい企業には、とても適したツールだと思います。現場に情報発信を任せると負担が大きいと考え、本部がすべてを担った結果、間接部門が膨らんでしまうケースは少なくありません。

一方で、現場にそのまま任せきりにすると、何をすればよいのかわからず、運用が止まってしまうこともあります。間接部門を最小限に抑えながら、現場が自走できる仕組みを整えたい。そうした企業にとって、MEO Dashboard byGMOはバランスのよい選択肢になるのではないでしょうか。

今後も貢献できるように取り組んでいきたいと思っています。本日は大変貴重なお話をいただきましてありがとうございました！